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動画・VRツアー・VR動画対応地域ポータルサイト構築

CMS・クラウドシステム

@WEB:地域ポータルサイト版は、動画、VRツアー、VR動画に対応した地域ポータルサイト構築のCMS・クラウドシステムです。
SEO対策設計、ページ毎SEOチェック管理システム、アニメーション作成、簡易動画編集、VRツアー・VR動画の配信、GIS等に対応しています。

Ⅰ：動画・VRの地域ポータルサイトの必要性・可能性


1. 5Gへの対応　地域ポータルサイトも5G対応！

2020年5Gスタート、数年後当たり前になる！
同時に、動画、VRツアー、VR動画、動画ライブ配信も当たり前になる！
地域ポータルサイトも動画・VR対応となる。


2. UXへの対応　動画・VRは理解し易い！

動画・VR・ライブ配信は、体験型(ユーザーエクスペリエンス/User Experience)コンテンツであり、情報内容を理解しやすい！
品質評価・滞在率等サイトの評価につながる。
地域の店舗案内や観光案内は、動画、VRとなる！


3. VR・動画の地域普及・競争環境とビジネスチャンス

利用が少ない、競合が少ない。
現在、動画・VRの地域ポータルサイトはない。


4. 動画・VRのポータルサイトは検索エンジンで評価されやすい

検索エンジンの評価基準(E-A-T)の「専門性・熟練度(E)」・「権威性(A)」・「信頼性(T)」において評価されやすい。
動画・VRのキーワードはもとより、その対象となる観光等ジャンルのキーワードでも評価される。ポータルサイトには、検索数の多いキーワードを多数設定できる。


5. 技術革新、低い設備投資

技術革新により、低価格の動画・VR撮影機材でも高画質の撮影が可能！
また、簡単に撮影ができる。


6. 地域活性化・インバウンド

地域情報へのネットアクセス需要が増している。また、今後、地域PRに動画やVRが利用される。
動画やVRの地域ポータルサイトが必要となる！


７．広域VRツアー・経路誘導VR動画システムにおける特許関連

本サイト説明の広域VRツアーにおける基本機能は特許出願中であり、特許になると参入障壁となる。経路誘導VR動画システムの基本機能は、複数の特許技術が利用されており、参入障壁となっている。


Ⅱ：VR・動画地域ポータルサイトの成功条件

「地域No.1の情報サイトを構築するとIT勝者となる！」

  1. 情報件数・品質　地域No.1
  2. 複数のターゲットキーワードにおける検索順位上位の実現
  3. エリアポータルサイトアクセス数No.1
  4. 空中VRは、地域制空を掌握すると参入障壁となる。
  5. 経路誘導VR動画も早めに観光地や経路を作成すると参入障壁となる。

　※撮影・加工・登録が可能であれば容易に構築できる。


参考：地域ポータル関連ターゲットキーワード

(１) 事業者業務関連キーワード
①動画　②VR・VR動画　③ストリートビュー　④空撮
(２) 地域ポータル関連キーワード
①観光関連キーワード
②業種関連キーワード
③地名・自然・史跡・公園等

Ⅲ：動画・VR地域ポータルサイトのビジネスメリット


1. VR・動画・ホームページ作成・空撮・ストリートビュー等業務

(１) 動画・空撮・ストリートビュー・HP制作等業務営業に有利
VRツアー・VR動画業務、動画撮影業務、空撮業務、Googleストリートビュー撮影業務の営業に有利となる。また、すべて関連業務であり兼ねると相乗効果を発揮できる。
(２) 業務の兼業の開始と指導
各業務において、撮影・加工・発信のノウハウ提供や指導を受けることができる。

2. ポータルサイト掲載（撮影・登録）のビジネス

ポータルサイトへの事業者登録ビジネスが可能となる。

例：VR観光ポータルの例

  • 宿泊：ホテル・旅館・民宿
  • グルメ：食事・レストラン
  • 物産：工芸品・菓子・加工食品
  • 農業：果物狩り・直売
  • 交通：バス・タクシー
  • 旅行事業者：ツアー

3. 地域ポータルサイトにおける広告収入

アクセスが増加すればバナー広告等の広告料を取ることが可能となる。


4. ホームページ作成業務

ホームページ作成業務を行っていない場合には、@WEBの代理店になることにより、作成料・月の維持費等を収入とすることができる。


Ⅳ：ポータルサイト構築のCMS「@WEB」の種類とバージョンについて

「@WEB」は、利用目的に応じて以下の種類があります。

@WEB @WEBエンタープライズ
一般事業者版 1サイト・1システム 1ドメイン・サブドメイン複数システム
団体版 － ○
ポータルサイト版 － ○

１.「@WEB」と「@WEBエンタープライズ」

「@WEB」は、単一システム事業者版で、「@WEBエンタープライズ」は、サブドメイン型複数システム版です。「@WEBエンタープライズ」は、複数の支店、店舗、工場のある場合やポータルサイト等大規模サイト構築に適しています。


２. 団体版と地域ポータルサイト版

団体版は商工会等の団体用で、地域ポータルサイト版は、観光協会や地域ポータルサイト用に機能がカスタマイズされています。


３. 地域ポータルサイト版「@WEB」のバージョンについて

2020年2月まで、「@WEB」のバージョンはVer.7.1です。2020年3月以降、Ver.7.2となります。
Ver.7.2は、SE0チェッカーシステムが搭載されます。


Ⅴ：地域ポータルサイトの CMS・クラウド「@WEB」のサービス特徴


１. 経済産業省認定の生産性向上ITツール（CMS・クラウドシステム）

経済産業省認定の情報処理支援機関

「誰でも、どこでも簡単に利用ができ効果がある」を開発コンセプトとして独自に開発されたクラウド型のCMSです。

(１) 経済産業省のIT支援機関として認定されたシステム
（情報処理支援機関　第４号ｰ19040104）
(２) 経済産業省・中小企業庁2019年IT導入補助金対象システム
コンソーシアム申請で代理店の対象事業者の認定可　※ポータルサイト構築自体は補助金対象ではありません。

２. ドメイン・サーバー関連・システム・サポート一体型CMS・クラウドサービス

ドメイン管理、サーバー管理、システム管理、サポート一体型のシステムサービスです。
JPNICの会員・JPRSの指定事業者です。


３. ユニバーサルデザイン対応

ユーザビリティ、アクセシビリティ、レスポンシブデザイン、UXに対応している。

※JIS X 8341-3:2016のAAに対応しています。


４. SEO対応設計・SEOチェック管理対応

ロボット検索エンジンの開発実績と、Googleの「ウェブマスター向けガイドライン」や「検索品質評価ガイドライン」に沿う設計となっている。また、SEOに対応した運営マニュアルも用意されている。


５、地域ポータルサイトへの特許活用について

（１）「@WEB」の採用特許
特許第3924702号「LiveBuilde」ライブカメラ画像自動取得データベース作成ウェブサーバシステム 実際には、簡易データベースの構築やフリーページ等画像を入れるページ作成にはすべて採用されています。 ウェブカメラに写っている被写体をウェブ上で加工処理し、そのままページ上に掲載することができます。
（２）VRツアー・VR動画関連特許
複数ありますが、CMSに通常実施権が付与されているためそのまま利用できます。
（３）その他の特許技術の採用
以下の特許をオプションで利用いただけます。
  • 特許第3978432号：「LiveStore」ウェブカメラ買い物システム
  • 特許第4477653号：「LiveStore」ウェブカメラ買い物システム
  • 特許第6384936号：「LiveStore」ボックス型ライブカメラネット直売システム
  • 特許第3984263号：「G-Attole」地図情報システム連動サーチエンジンサーバーシステム（地図連動ロボット型検索エンジン）
  • 特許第3984272号：「GILS」地域間地理情報システム連動サーバシステム

Ⅵ：@WEB ポータルサイト版によるVR・動画地域ポータルサイト構築機能


１. @WEB のホームページの制作・管理機能

ホームページ作成における基本設定、表紙デザイン、メニュー作成、問合せ・見積り・求人フォーム、簡易データベース、フリーページ作成等のホームページ作成におけるほとんどの機能がCMSとして用意されている。


２. @WEB 特殊コンテンツ機能：アニメーション・動画編集発信・画像処理

  • (１) 特殊コンテンツ機能：アニメーション・動画編集発信機能

  • (２) 「LiveBuilder」の採用、画像リサイズ・画像装飾機能

    「LiveBuilder」は、ウェブカメラに写っている映像から画像を切り出し加工してネット上に配信できるシステムです。
    また、 画像リサイズ・画像装飾機能は、アップした画像のサイズ調整や「角丸」、「ライン」、「ぼかし」、「ポラロイド」、「シャドウ」等の画像装飾を行う機能です。


3. SEOチェック機能（ SEOチェック）

SEOチェック分析システム

表紙・各フリーページ毎に更新等におけるチェックができるシステムが設置されています。 過去のページ内総単語数、ユニーク単語数、出現率、キーワード別タグ利用回数等の過去の記録と比較分析ができるシステムです。 また、同時に検索順位を管理するノウハウも提供しています。


４. ポータルサイト版特殊機能

  • ①マイページ機能・地図検索システム
  • ②VR地図検索システム
  • ③日の出・日の入り地図システム
  • ④DID地図システム
  • ⑤地図範囲移動地点Web表示システム
  • ⑥その他、カスタマイズ可能。また、広告システム等漸次追加予定

5. VRツアー・VR動画のCMS・クラウドシステム利用

@WEBでは、通常の動画を複数配信したり、１つのVRシーンを複数配信することはできますが、VRツアーの構築、経路誘導のVR動画の配信はできません。そのため、VRツアー、VR動画の配信は、別途、クラウドシステムをご利用いただくことになります。


Ⅶ：「@WEB 地域観光ポータルサイト版」の事例と実証

動画・VRツアー・VR動画対応の地域観光ポータルサイト

実証サイト「茨城VRツアー」 URL:https://www.vr-ibaraki.jp/


１. 茨城VRツアー：動画・VR対応茨城観光ポータルサイト

  • (１) コンテンツ: ①写真・解説、②VRツアー、③地上・空撮動画、④Googleストリートビュー、⑤経路誘導VR動画
  • (２) ポータルサイトエリア：茨城県
  • (３) 地区：県北・県央・県西・県南・鹿行
  • (４) 市町村：44市町村
  • (５) カテゴリ：24

２. 動画・VRの地域観光ポータルサイトの完成度について

  • (１) 作業期間　約1年6か月
  • (２) タッフ4名（兼務正社員2名・アルバイト2名）
  • (３) 現在の登録状況
  • VRツアー800箇所、VRシーン数4200
  • 登録動画数23件
  • 登録経路誘導VR動画数46件
  • Googleストリートビュー　11市町村　登録シーン数約2000
  • 市町村別完成度：全体約6割程度
  • 有名な観光地のある市町村は1次完成
  • 有名な山・川・海岸・湖・沼・滝・ダム等については8割程度登録済み
  • 有名な神社・寺・城址等についても8割程度登録済み

３. 動画・VRの地域観光ポータルサイトの実証済み内容

地域観光ポータルサイト茨城VRツアー

(１) 市町村別業務ターゲットキーワード

  • VRは、ほとんどの市町村名でトップレベル検索の実現
  • 動画は、動画登録のある市町村でトップレベル検索の実現
  • VR動画は、VR動画登録のある市町村でトップレベル検索の実現
  • Googleストリートビューまたはストリートビューは、登録のある市町村でトップレベル検索の実現
  • 空撮は、ほどんどの市町村でトップレベル検索の実現

(２) 市町村別観光ターゲットキーワード

※ 市町村名と観光ターゲットキーワード：観光、観光地、観光案内、名所、観光名所、おすすめ、おすすめスポット、おすすめ観光、スポット、観光スポット

  • 発信後1年以上経過した市町村においては、トップレベル又は10番以内検索順位を実現
  • 発信後6か月程度で、概ね20番以内の検索順位を実現

(３) ターゲットキーワード

  • 県名VR、及び県名・ジャンル・VRは、すべてトップレベル検索の実現
  • 県名とVR動画、及び登録があるジャン名(山・川・海・滝等)とVR動画は、トップレベル検索の実現

(４) 全国ターゲットキーワード

  • VRとジャンル（寺、神社、川、山、海岸、ダム、巨木、桜、花、花畑等）でトップレベル検索の実現
  • VRと登録されている地名、山名、川名、神社名、寺名等でトップレベル検索の実現

Ⅷ：動画・VR対応地域ポタるサイトの事業者限定提供と見積りについて

１、動画・VR対応地域ポータルサイト提供の事業者限定性について
動画・VR対応地域ポータルサイト提供は、ビジネスメリット等の都合上、観光等ジャンル限定都道府県版、市町村総合版、観光地エリア版はそれぞれに1事業者限定提供となります。
２、動画・VR対応地域ポータルサイト初期費用等の見積について
都道府県、市町村総合版、観光地エリア版は、規模・知名度等を考慮し、基準価格をもとに見積となります。 また、地域や事業者の特殊性(災害地域等)契約後一定期間（6か月から1年程度）準備期間として月費用を一部免除することがあります。

Ⅸ：地域ICTビジネス支援について

１、動画・VRポータルサイトの取次業務の実施
取次紹介、契約、指導業務等において収益確保(業務内容に応じた手数料)が可能。地域市町村名等の確保済みドメインの提供。
２、Googleストリートビュー事業の実施
撮影法・加工法・アクセス増加の手法等の支援。
３、ドローン空撮業務の実施
機材の選択・撮影法・許可手続き・サイト運営等の支援。
4、「@WEB」取り扱いによるホームページ作成事業の実施
「@WEB」の取り扱いにより、ホームページ作成業を行うことが可能。また、IT導入補助金のコンソーシアム申請により、補助金対象事業者になることも可能。
5、「LiveStore」（国内・国際特許）、「全方位撮影車」（国内特許）等の取り扱い
今後、開発導入するシステムの取り扱いや販売する製品の取り扱いが可能。取扱事業者には、特許の通常実施権を付与。